おはようございます。
医師、看護師の
これからの人生をより良いものにする為に
転職や開業、その他の様々な転機にお役に立つ
ジーネット株式会社の小野勝広です。
普段自分が罹っている病院やクリニック、
自宅や勤め先の近所にある医療機関、
そういったものの開設者が誰なのか？
よく知っている方というのは
ごく少数派だと思います。
もしかしたら医療従事者の方々も
そう気にしていないかもしれませんね…。
第一、知る必要、
気にする必要も
そうないのかもしれません。
いろんな開設者がいるのでしょうが、
私が知る限りでは、
国、都道府県、市町村、地方独立行政法人、
社会保険関係団体、公益法人、社会医療法人、
社会福祉法人、私立学校法人、医療法人、
などなどがあります。
クリニックの場合は
個人開業のケースも少なくありません。
開設者が誰なのかを
一般の方は気にする必要はほとんどありませんが
医師や看護師の皆さんは
職場を決める際の
チェックポイントのひとつなると思います。
医師会総研によりますと、
開設者別の必要医師数のデータを出しておりまして
必要度の高い順から、
社会保険関係団体、公的医療機関、
都道府県・市町村・地方独立行政法人、
国、社会医療法人となっているそうです。
なるほど…という結果です。
良くも悪くもですが、
社会保険関係団体、公的医療機関、
自治体系の病院は
紹介会社をあまり使わない病院群です。
だから医師の採用に苦戦していて、
必要度が高いという事が述べたいのではなくて、
あまり大っぴらには言えないのですが、
この結果には原因があり、
その原因の部分を
医師に敬遠されているのではないかと思った次第です。
そしてそれを抜本的に改善しない限りは
年々医師の採用は苦戦するでしょうし、
いつまで経っても必要医師数は高いままでしょう。
より良い職場探しは
やはり情報収集からですね。
ちなみに上記の開設者別の必要医師数で
最も必要度が低いのは私立学校法人でした。
臨床研修制度が変わってから
大学も医師が少なくなったと聞きますが、
それでも他と比較すれば、
まだまだ恵まれた環境と言えるのかもしれません。
私は医師のキャリアプランとして、
余程の事がない限りは
大学にある一定年数は在籍していた方が
有利であると考えていますので
それが決して悪い選択肢ではないという事が
証明されているのではないかと思います。
それでは、また…。
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